お客様が来ない日の原因と対応

皆さんご存じかと思いますが、「ノーゲス」とは、ノーゲストまたはノーゲストデーの略であり、一日を通してお客様の来店がまったくないこと、あるいはお客様の来店がまったくなかった日を指します。

この「ノーゲス」に悩んでいる飲食店を経営するオーナーの方は多いはず。

ノーゲスに陥りやすい主な５つの原因

以下の５つがノーゲスに陥りやすい原因です。

①：認知されていない
②：外観が分かりづらい
③：競合に流れている
④：口コミや評判が悪い
⑤：清潔感がない

こちらについてそれぞれ解説していきます。

ノーゲスに陥りやすい５つの原因①：認知されていない

開店初期の知名度が低い場合や、SNSなどの広告を使っていない場合、お客様に飲食店の存在やサービス内容が伝わっていない可能性が高いです。

そのため認知度を上げるために、集客を増やせる効果的な広告手法や、マーケティングプランを考え、行動しましょう。その他、その飲食店に合った方法で、ターゲット層に向けて情報を発信しましょう。

原因② 外観が分かりづらい

飲食店の建物や看板が他の建物で埋もれている場合や、お店へのアクセス方法が分かりにくい場合、近くを通ってもお客様がお店に気づかない場合があります。

また、外観のデザインや装飾がお客様にとって魅力がない場合、興味をひけずノーゲスにつながるケースがあります。ノーゲスを回避するには、内装だけではなく外観や看板のデザインにもこだわることが重要です。

ノーゲスに陥りやすい５つの原因③：競合に流れている

競争が激しい地域の場合、客足が分散したり、競合に流れてしまいノーゲスになることがあります。競合店が多かったり、競合店の方が質の高いサービスを提供している場合、ノーゲスが続く可能性が高いです。

ノーゲスを回避するためには、競合店に足を運び、差別化を図ることが重要です。

原因④ 口コミや評判が悪い

お店のネガティブな口コミがネット上に広まると、お客様が来店を避け、ノーゲスになる可能性があります。口コミサイトやアプリの普及により、悪い口コミはすぐにSNSなどで拡散されます。

美味しく見栄えの良い料理を提供するだけではなく、従業員全員で接遇マナーを改善して常に接客を丁寧に行い、お客様からの信頼を得ましょう。

ノーゲスに陥りやすい５つの原因⑤：清潔感がない

お店の中が清潔感のない状態であったり、テーブルやトイレなどが汚れていたりすると、お客様に不快感を与えています。このように第一印象が悪いと、お客様が他の店を選択する可能性が高くなります。

またコロナ禍以降は、お客様がお店の衛生状況を気にする傾向にあります。

ノーゲスを回避するためには、店内外の清掃を徹底し、お客様に清潔な印象を与えましょう。

その他ノーゲスに陥りやすい原因

その他ノーゲスに陥りやすい原因として主に以下の３つがあげられます。

①：開店して間もない時期
②：悪天候
③：イレギュラーな事態

それぞれについて説明し、改善策についても説明していきますが、あまり心配することはありません。

その他① 開店して間もない時期

「ノーゲスに陥りやすい５つの原因①：お客様に認知されていない」でも解説しましたが、特に開店初期は、飲食店の宣伝がお客様に行き届いておらず、ノーゲスになる傾向があります。

その他にも新しい店舗への物珍しさから最初だけ賑わい、徐々にお客様の関心が薄れノーゲスの日ができてしまうこともあります。

開店初期にノーゲスになってしまった場合、お客様のニーズに合うようにメニューを改善し、宣伝方法の見直しが必要です。

開店初期にノーゲスになってしまったとしても、焦らずにノーゲスを回避できるように改善をしていきましょう。

その他ノーゲスに陥りやすい原因②：悪天候

大雨や台風などの悪天候に加え、地震など自然災害が原因で、お客様が来店できずにノーゲスに直面する場合があります。

このような場合は、一時的な現象のため経営について深く心配する必要はありません。悪天候などの際には、事務処理、在庫チェック、普段手が回らない場所の掃除など、普段できない作業をすることをおススメします。

その他③ 普段と異なる出来事

ここで例に挙げるイレギュラーな事態として、コロナの蔓延による緊急事態宣言でノーゲスになることです。②：悪天候の場合と同様に、この飲食店に限った問題ではありません。

しかし、イレギュラーな事態を乗り切り経営を続けるためには、デリバリーに変更するなどの営業形態の変更や、営業時間の変更、提供サービスの方法の見直しなどが必要となります。

臨機応変に対応することがノーゲスへの回避につながります。

ノーゲスが続くときの判断手順

単日のノーゲスだけで結論を出さず、日別に「来店組数・客単価・予約件数・キャンセル件数」と天候・周辺イベントを記録し、同じ曜日どうしで比べます。

厚生労働省の飲食店向け資料でも、売上は「客数（来店組数）×客単価」に分けて確認する考え方が示されています。

来店組数が落ちているのか、客単価が下がっているのかを分けると、集客・メニュー・予約運用のどこから直すべきか判断しやすくなります。

改善を続けても固定費や支払いへの影響が大きくなる場合は、資金が尽きる前に、営業継続・規模縮小・居抜き売却を並べて検討してください。

日本政策金融公庫も、経営が窮境に陥った場合は早めに対応するほど事業継続の可能性が高まるとして、専門家への早期相談を案内しています（日本政策金融公庫「中小企業・小規模事業者によくある法律問題は？」）。