狭小、ガスなし、住宅地でも飲食店が成功できちゃう?!新たな飲食店の形を紹介

元々駅前の繁華街こそ飲食店出店の一等地でしたが、コロナ禍の後から優良物件の基準が変化しています。狭小、ガスなし、住宅地立地などの割安な物件などがコロナ禍の後から注目されているので、今回はそのような業態について紹介していきます。

コロナ禍で成長した飲食店業態

現在「24時間餃子無人販売店」が全国各地で人気ですが、これは老舗中華調理店「雪松」がブームの火付け役でした。2019年に冷凍餃子の無人販売所を出店し、大ヒットとなりました。店内には冷凍庫のみ、1パック1000円などの均一価格で冷凍餃子を販売するスタイルです。「雪松」などの餃子店は現金払いですが、「無人販売スタイル」は今後、自動販売機や無人決済システムなどを活用してさまざまな飲食を提供することも可能と考えられる成長が期待される業態です。

狭小物件はテイクアウト、デリバリー業態向き

餃子の無人販売所の出店候補地のひとつにもなっているのが、驚くかもしれませんがATM跡地です。キャッシュレス化が進み、ATMの数が減少しています。ATMの跡地は狭いものの、人通りが多い立地にあることが多いため、集客が期待できます。そのため、無人販売所や、テイクアウトやデリバリーがメインの飲食店がATM跡地に出店するケースが増えています。業態としてはパン、スイーツ、ハンバーガーなどの専門店、イートインも可能なたこ焼き店、焼鳥を出す立ち飲み店などまで様々です。狭小物件は賃料が安く、光熱費や人件費も節約でき、リスクの少ない店舗経営ができます。

しかし、ATM跡地物件は、飲食店仕様でないため、ガス設備なしということもあります。そのような物件では、オール電化工事で対応したり、フレッシュジュースやサラダの専門店にしたりと様々な選択肢があります。また、すでに近くに店舗を構えている場合、本店のキッチンで調理した料理を提供するテイクアウト店舗とするのも一つの手です。

郊外住宅地の店舗の値上がり

都心物件に比べて郊外物件が値上がり傾向にあります。これは、コロナ禍により新規出店や店舗移転が「郊外シフト」だったことの表しています。また、既存店舗を持っている場合であっても、同エリア内での「駅前から住宅地へ」というシフトするという動きもありました。大人数の宴会需要が減ったため、繁華街より郊外で地域密着経営をしたほうが堅実という考え方に変わっていったことが郊外住宅地の店舗の値上がりにも繋がりました。

今までと違う経営スタイルに必要なものは

狭小店舗、住宅地出店など、今までと違う物件選びにビジネスチャンスが期待ができます。しかし、新たな経営スタイルに欠かせないのがテクノロジーです。SNSによる情報発信はもちろん、非接触会計やフードロス削減アプリなど、新技術を積極活用する必要があります。「配膳ロボット」なども現在では一般化してきています。

これまで、不利とされていた物件の可能性についてを今回は紹介してきました。テクノロジーと新たな発想駆使して、狭小でも、ガスなしでも、住宅地であっても飲食店を成功させましょう。

◯会社概要
㈱店舗高値買取センター
住所:東京都新宿区西新宿1-4-11全研プラザSpaces 4階
•HP : https://t-kaitori.com/
•撤退希望者向け : https://t-kaitori.com/lp/

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